2014年01月03日

南海トラフ地震、首都直下地震に打ち克つ



金融緩和を進めるだけでは、経済の回復はおこりません。
公的需要をおこし、国家が公共事業を行うことで、
市場にお金をまわすことが必要なのです。


しかも日本には、大地震の危機が迫ってきています。
南海トラフ大地震や首都直下型大地震が起こるといわれています。


これに対策して、巨大堤防やシェルターの建造、そして、
老朽化している道路や橋梁や港湾の再生、また、
新幹線網を日本中に張り巡らせて、リニア新幹線を通す、


これらの事業が国の景気を回復させGDPを増加させるのです。
東京オリンピックのためにもさまざまな準備が必要であり、
東北の復興も急がねばなりません。


そのためには政府がお金を国債発行で吸い上げて市場に
公共事業で使っていくことが正しい政策なのです。
朝日新聞をはじめマスコミの多くはこの日本再生のプランを
さかんに妨害しているのです。


マスコミのネガティブな報道は、日本弱体化を推し進める
中国や韓国をはじめとするさまざまな国の工作員によるものと
考えていいでしょう。


実際に朝日新聞もNHKもCCTVつまり中国のテレビと緊密です。
NHK本社にはCCTV支社があります。癒着しまくっているのです。


新聞やテレビを使って日本国民を間違った方向に動かそうとする
外国の闇組織の思惑に、国民はだまされないようにしなければなりません。
posted by 水島 at 14:47| 水島総